1月7日のタイムライン上に欅坂46についてザワザワしていました。
気になって検索をしてみるとどうやら文春砲とのこと。文春には嫌な思い出しかないのでドキドキしながら詳細を確認していると、欅坂46運営に関するものでした。
内容は結構パンチ効いてるものですが、メンバーのスキャンダルでないと分かってホッとしてしまうあたりが感覚的に麻痺してきてるのかもしれません(;^_^A
気になっている方も多いと思うので、ここまでの話の流れや運営が反論できない理由についても解説します。
文春砲の内容と炎上の流れを解説！
Twitterのタイムラインを見てもインパクトのあるキーワードばかりが先走っている感じで詳細を把握できていない方が多いようです。
今回の内容を簡単にまとめると
文春ライブでの配信で、欅坂46メンバーを追っていたところメンバーを送り迎えする送迎者でスタッフ同士で卑猥なことを行っていたと暴露！
というのが拡散されています。
このネタが炎上に至る流れは以下の通りです。
① 文春ライブで欅運営の上記内容を暴露
② ①の配信を見ていた視聴者がTwitterで発信
③ ②の内容を見た人が次々と拡散して炎上
こんな感じです。
つまり、多くの方は誰かが言っていた内容をTwitterで見つけただけで①と②の内容すら見ていないんです。
こういった拡散による炎上のときは、まず①の元ネタを見ることが始めなければいけません。なぜなら②のように他人のフィルターを間に通してしまうとその人の主観が含まれてしまうからです。
ちゃんと自分の目で元ネタを見て判断することが大切です。
というわけで、①のネタを見てから発信しようと思ったら元ネタが出てこないんですよ。そうなるとそもそも①で本当に言っていたのかも分からないわけで、②の発信者の発言に信憑性がありません。
②のツイートについては確認しましたが、②を見る限りでは文春ライブで言っていたというだけなので少なくとも写真や映像といった証拠の提示はなかったんだと思います。
言われてみれば、写真や映像を押さえていればすでに記事になっているはずです。メンバーではなく運営とはいえ欅坂46ほどの知名度があるグループのネタなら記事にできる内容でしょう。
見たというだけなら素人でも言える話です。
今回のようなイメージを落とす内容を発信するからには証拠の提示もなしに発信したのだとすればあまりにも安易です。
情報を受け取った私たちも慎重に判断する必要があります。
こういった噂話は確証ないほど拡散するもので、エキセントリックで欅坂46が警鐘を鳴らしていることを欅坂46ファンである自分が行わないように気をつけたいと思います。
欅坂46運営が絶対に反論できない理由がある
今回の件については、確証がないんだから真実かデマかは今の段階では分からないというのが自分の考えです。
ですから、欅坂46の運営がそんなことをやるはずないだろ！絶対に嘘だ！と言っているわけではありません。
写真や映像といった証拠が揃っていない段階で真実と決めつけて叩くことはできないというスタンスです。
昨年、煽り運転をした車の同乗者だった女性と思われる人がSNS上で拡散されましたが、実は別人であったことが判明してSNSでの拡散の怖さを感じました。
SNSでリツイートをするという手軽さ、犯人を見つけてやろうという正義感など悪意があったわけではないにしても1人の人生を激変させてしまうリスクがあることを私たちも頭に入れておかなければいけません。
今回の件も真実であれば弁護するつもりもありませんが、もしデマだったとしたら風評被害もいいところです。
しかし、デマであったとしても運営は否定するができないんです。
なぜなら、否定すればするほどネガティブな情報を拡散してしまうことになるからです。
芸能人はイメージが命です。CM契約もあるのでイメージダウンに繋がる行動は契約解除や違約金の発生など致命的な問題になってしまうためデマであったとしてもマイナスイメージに繋がる行為は厳禁です。
仮に法的な手段に出たとしても週刊誌的には話題になるため売り上げが上がっておいしい。損害賠償を払っても痛くないわけです。
つまり、デマでもイメージダウンに繋がってしまうため反論できない構図があるんです。
どこかの国の大統領は声をあげないものは賛成していると判断するようですが、ノーと言いたくても言えない立場の人間がいることを私たちは押さえておかなければいけません。
まとめ
欅坂46は楽曲を届けることを大切にしているグループです。
彼女たちの楽曲にファンは勇気づけられています。
そんな私たち欅坂46のファンが楽曲の中で彼女たちが伝えてくれているメッセージを無視するような行動をとってしまっては楽曲が届いていないに等しいと思うのです。
確実な証拠もないのに批判しないとか、誰かが言っていたという理由だけで批判しないとか、SNSでの発信には慎重さが必要であることを今回の件で実感することになりました。
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